2月22日は「にゃん（2）にゃん（2）にゃん（2）」の語呂合わせで「猫の日」。1987年に制定されたこの記念日は、いまや企業の大型キャンペーン、SNSの年間トレンド上位、そして3兆円規模の経済効果を生み出す社会現象にまで成長しました。本記事では、猫の日の歴史から2026年の最新動向まで、この”国民的記念日”の全貌を俯瞰します。
猫の日の歴史──1987年、すべてはここから始まった
猫の日の誕生は、1986年（昭和61年）の秋にさかのぼります。愛猫家の学者・文化人が「猫の日制定委員会」を立ち上げ、「猫と一緒に暮らせる幸せに感謝し、猫とともにこの喜びをかみしめる記念日を」という趣旨で、一般から日付の公募を行いました。
寄せられた応募は8,953通。その中で最も多くの支持を集めたのが「2月22日」でした。翌1987年（昭和62年）2月22日、ペットフード工業会（現：一般社団法人ペットフード協会）との協力のもと、都内で「猫の日フェスティバル」が開催され、第1回の猫の日が正式にスタートしました。
なぜ2月22日なのか
理由はシンプルです。「2」を日本語で「にゃん」と読む語呂合わせで、「2月22日＝にゃんにゃんにゃん」。猫の鳴き声と数字が見事に重なるこの日付は、公募でも圧倒的な人気を集めました。制定から約40年、この語呂合わせの吸引力は衰えるどころか、年々強まっています。
制定から40年──猫の日はどう変わったか
制定当初の猫の日は、愛猫家コミュニティの中で静かに祝われるイベントでした。しかし、2000年代以降のインターネット普及、2010年代のSNS爆発、そして2015年に猫の飼育頭数が犬を逆転したことで、その性格は大きく変わります。
- 1987〜1999年：愛猫家の文化イベント。猫の日フェスティバルや写真展が中心
- 2000〜2014年：ネット掲示板やブログで猫画像が流行。猫の日の認知度が徐々に上昇
- 2015〜2019年：猫の飼育頭数が犬を逆転。「ネコノミクス」という言葉が生まれ、企業が猫の日に注目し始める
- 2020〜2026年：コンビニ・百貨店・大手ブランドが大型キャンペーンを展開。SNSでは年間トレンド上位に定着
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2026年、企業はこう動いた──主要キャンペーン一覧
2026年の猫の日は、過去最大級の盛り上がりを見せました。主要企業の動きをまとめます。
コンビニ3社の猫の日商戦
- ファミリーマート：「ファミリ〜にゃ〜ト大作戦！」と題し、2月10日から猫モチーフのお菓子・飲料・パンなど17種類を展開。猫専門イラストレーターCoony氏監修のショコラテリーヌや、ヤマト運輸とコラボした「クロネコのオムレット」が話題に。2日間で猫の日フェア売上が2億円を超えた実績（2025年）もあり、年々規模を拡大しています
- セブン-イレブン：「にゃんこ発見！」キャンペーンを全国展開。ピンクの肉球をイメージした団子をトッピングした「にゃんパフェ」（390円）や、猫のしっぽを表現したパンなど計6商品を販売
- ローソン：猫をモチーフにしたスイーツやベーカリー商品を期間限定で投入
百貨店・小売
- そごう・西武：猫モチーフのスイーツ・雑貨を取りそろえたイベントを全国10店舗で開催
- 阪神梅田本店：猫モチーフのアクセサリーや雑貨を集めた「てんにゃんかい」を開催
- イエローハット：猫の日企画がSNSで称賛を集め、ブランドイメージの向上に貢献
猫の日は、もはや「猫好き向けの記念日」ではなく、バレンタインデーに匹敵する冬の商戦イベントとしての地位を確立しています。
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経済効果──ネコノミクス3兆円時代
関西大学の宮本勝浩名誉教授の試算によれば、2026年の猫関連経済効果（ネコノミクス）は約2兆9,488億円。大阪・関西万博に匹敵する規模です。
- 2015年：約2兆3,162億円（猫が犬の飼育頭数を逆転した年）
- 2024年：約2兆4,941億円
- 2025年：約2兆9,086億円
- 2026年：約2兆9,488億円（3兆円目前）
日本の猫の飼育頭数は約884万頭。犬（約682万頭）の約1.3倍にのぼります。飼育頭数自体は微減傾向にあるにもかかわらず、プレミアムフードの普及、ペット保険の加入率上昇、ペットテック市場の拡大などにより、1頭あたりの支出額は増え続けています。
時事通信は2026年2月、「猫の日商戦は冬の恒例行事になった」と報じました。Bloombergも「日本の猫ブームは社会の変化を映し出す」と分析しており、猫の日は国際的にも注目される経済イベントとなっています。
世界の猫の日──日本だけじゃない
猫の記念日は、日本だけのものではありません。世界各国にそれぞれの「猫の日」が存在します。
- 世界猫の日（International Cat Day）：8月8日。国際動物福祉基金（IFAW）が2002年に制定。2020年からは英国の非営利団体International Cat Careが運営を引き継いでいます
- アメリカ：10月29日（National Cat Day）。2005年制定。保護猫への認識を高める目的で始まりました
- イタリア：2月17日。猫の専門誌の読者投票で1990年に制定。各都市で猫のための芸術・社会支援イベントが行われます
- ロシア：3月1日。ロシア文化では猫は春の象徴とされ、3月という季節と結びつけられています
日本の2月22日の「語呂合わせ」という制定理由は、世界的に見てもユニークです。各国がそれぞれの文化的背景で猫を祝っている事実は、猫が国境を越えた文化的存在であることを示しています。
SNSでの盛り上がり──250万ポストの祝祭
2月22日の猫の日は、X（旧Twitter）において年間屈指のトレンドイベントです。2025年のデータでは、猫の日関連の総ポスト数は約250万件。これはバレンタインデーの約260万件に迫る数字です。
企業アカウントの「猫化」現象
猫の日のSNSを特徴づけるのが、企業公式アカウントの「猫化」です。毎年2月22日に合わせて、多くの企業が以下のようなアクションを取ります。
- アイコン・ヘッダー画像の猫化：1日限定でプロフィール画像を猫バージョンに変更
- 妄想商品の投稿：自社商品を猫に掛け合わせたユーモラスな架空商品を発表
- 猫社員の紹介：オフィスにいる猫を「本日限定の広報担当」として紹介
- 商品名・ブランド名の猫化：ロゴや商品名を猫にちなんだものに一時変更
こうした投稿は「猫の日ならでは」の遊び心として受け入れられ、普段はリーチしにくい層への認知拡大に貢献しています。企業にとって猫の日は、ブランドの親しみやすさを発信できる貴重な機会なのです。
引用・出典
- 猫の日制定委員会 / 一般社団法人ペットフード協会「猫の日の由来」（1987年制定）
- 関西大学 宮本勝浩名誉教授「ネコノミクス経済効果試算」
- ITmedia ビジネスオンライン「セブン、ファミマ、ローソンの猫の日施策は？ ネコノミクスが急拡大、約2.9兆円市場へ」（2026年2月）
- 時事通信「「猫の日」商戦、冬の恒例行事に 経済効果3兆円、コンビニなど注力」（2026年2月）
- Bloomberg「日本の猫ブーム、社会の変化映し出す──経済効果3兆円」（2026年2月）
- 国際動物福祉基金（IFAW）「International Cat Day」（2002年制定）
FAQ
Q. 猫の日はいつ、誰が制定したのですか？
日本の猫の日は2月22日で、1987年に猫の日制定委員会がペットフード工業会（現：ペットフード協会）と協力して制定しました。日付は一般公募で決まり、8,953通の応募の中から「にゃん（2）にゃん（2）にゃん（2）」の語呂合わせで2月22日が選ばれました。愛猫家の学者・文化人が中心となって実行委員会を組織し、同年に都内で第1回の猫の日フェスティバルが開催されています。
Q. 猫の日の経済効果はどのくらいですか？
2026年時点で、猫関連の経済効果「ネコノミクス」は約2兆9,488億円と試算されています。これは大阪・関西万博の経済効果に匹敵する規模です。特に2月22日の猫の日前後は、コンビニ大手3社や百貨店が大型キャンペーンを展開し、ファミリーマートでは2日間で猫の日フェア売上が2億円を超えた実績もあります。猫の日は冬の商戦イベントとして定着しています。
Q. 世界にも猫の日はありますか？
はい、各国に独自の猫の日が存在します。国際的に最も知られているのは8月8日の「世界猫の日（International Cat Day）」で、2002年に国際動物福祉基金が制定しました。ほかにもアメリカの10月29日（National Cat Day）、イタリアの2月17日、ロシアの3月1日など、世界各地で猫を祝う日が設けられています。日本の「2＝にゃん」という語呂合わせでの制定は、世界的にも珍しいユニークな由来です。
まとめ
1987年に愛猫家たちの手で静かに始まった猫の日は、約40年を経て、企業の大型キャンペーン、SNSの年間トレンド、そして3兆円規模の経済効果を伴う社会現象へと成長しました。2月22日という日付の「にゃんにゃんにゃん」の吸引力は、デジタル時代にこそ真価を発揮しています。猫の日は、もはや猫好きだけのものではありません。日本の文化と経済を映し出す、小さくて大きな鏡です。
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執筆：URAYAMA NO NEKO / Tetsu Onodera
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